自宅でドラムを演奏したい、バンド練習をしたい、仕事が終わってからでも深夜遅くまで自宅でドラムを練習したい
近隣からのクレームを気にしないで演奏を楽しみたい、貸スタジオの往復が面倒・費用がかさむから自宅をプライベードスタジオにしたい
このようなご要望にカルモ防音のドラム・バンド向けプライベートスタジオなら実現可能です。
ドラムの場合、屋外に対しD-65以上確保しないと近隣クレームの恐れがあります。
ドラム室・バンド室・プライベートスタジオ防音室は、防音する中で最も難しい工事の1つでドラムの音圧が他の楽器と比べて特に大きく、遮音が難しい低音域の音になるためです。
住宅街で近隣宅との距離が近く、夜間の環境騒音レベルが低い等の厳しい条件の場合も、D-70やD-75等級の高性能な仕様で設計いたします。
CALMO防音ならバスドラム等の地音域の振動を絶縁する完全浮構造で構築するため、高性能な遮音性能を実現します。
遮音性能が高くなると音が外に逃げないから中の反響が強くなるので、仕上げは天井・壁に吸音材を設置し反響を抑え、気持ちよく演奏できるスタジオに仕上げます。
ドラム・バント・プライベートスタジオ工事は高重量のため、戸建て1階のみの工事となります。
『JIS A 1419 に準じた』測定方法による、D-65等級・D-70等級仕様・D-75等級仕様の3種類の仕様で、近隣環境・建物構造を考慮し、近隣か苦情が来ない遮音性能のスタジオをご提案させていただきます。
これまで施工した数多くの豊富な実績を元に、建築・音響のプロが音響特性を決める部屋の寸法比率を計算し「長時間練習しても疲れないスタジオ」を。
さらに床・天井の解体工事を行い完成後の天井高を出来る限り高く確保し、居心地の良く近隣に気兼ねなく演奏できるスタジオを価格以上の品質でつくりあげます。
ドラム室・バンド室・プライベートスタジオ防音室の遮音等級はD-65等級以下ではクレームが発生します
工事を依頼する前に防音会社へ保証数値の確認をしてください。
特定の周波数のみ(たとえば500Hzや1kHz)に限定した数値で性能保証を行っているケースも見受けられますが、これは遮音性能の一部を示すものに過ぎず、目的によっては不十分となる可能性があります。 たとえばD-65等級を目指す場合、JIS A 1419に準じた全帯域(125Hz・250Hz・500Hz・1kHz・2kHz・4kHz)の測定結果が、等級基準となる遮音等曲線をおおむね上回っている(-2dB程度までは許容範囲)ことが望ましいとされています。 楽器の中でもドラムは特に低音域が強く、500Hz・1kHzといった中高音域の遮音性能だけでは、演奏時の音エネルギーを十分に抑えきれないケースもあります。 低音域(125Hz・250Hz)での遮音性能が契約上カバーされていないと、もし問題が発生した場合に、対応が難しくなるおそれもあるため、あらかじめ全帯域の保証有無や測定基準をしっかりご確認いただくことをおすすめします。
【250Hz・500Hz・1k・2k・4k】ではD-70等級を上まり一見、高い遮音性能に思えるが、125HzがD-60等曲線(緑の線)を下回っているので、JIS規格に沿った測定結果だとはD-55等級となる。
ドラム・バンド演奏の場合は特に125Hz・250Hzの低音域の遮音性能が重要になる。
この測定結果例を元に500Hz等、特定の周波数を抜き取りD-75(500Hz)やDr-75(500Hz)等の表現の場合はグラフの見方を知らないと、本来の遮音性能に気付けない。
【125Hz・250Hz・500Hz・1k・2k・4k】の全ての周波数がD-70等曲線を上回っている為JIS規格に沿った測定結果だとはD-70等級となる。
『JIS A 1419 に準じた』測定かどうか、また『精密騒音計による周波数分析』が行われているかは、相見積もりの際にぜひ各社へご確認いただくことをおすすめします。
※JIS A 1419 に準じた遮音測定を行うには、周波数分析機能付きの測定器(1/1または1/3オクターブバンド分析可能な精密騒音計)が必要です。
測定方法や遮音性能の数値について、契約書等に明確な記載がない場合は、施工後に性能面での確認や対応が難しくなるケースもあります。保証内容については、ホームページ上の記載だけでなく、書面での説明と明記をお願いしておくと安心です。
また、特定の周波数帯の数値のみを記載している場合や、簡易測定器(いわゆるオールパス型)のみで性能評価を行っている事例もありますが、その場合は評価基準の範囲や保証対象をあらかじめ確認されることが重要です。
たとえば「D-○○」「Dr-○○」といった表記がある場合でも、その数値がどのように測定され、どの音域を対象としているかによって、実際の防音効果に差が出る可能性があります。
可能であれば、契約書の中に「JIS A 1419 に準じた測定方法により、【125Hz・250Hz・500Hz・1kHz・2kHz・4kHz】の各帯域すべてについて数値保証を行う」旨の明記があるかどうかも、事前にご確認いただくと安心です。
専門会社ならではの知識と拘りで高性能なスタジオを実現します。CALMO防音のスタジオ工事は遮音性能を向上させるだけでなく、スタジオの天井高・音響特性・吸音性にも考慮し、さらには部屋の寸法比率を計算した音響にも考慮した設計を行っております。
防音ドアは2重でT-4等級のスチール製防音ドアを標準装備!!
換気設備は従来の防音室に使われている壁掛けロスナイは機械騒音が大きいので、静寂性にも優れたダクト式を採用!!
居心地が良いオシャレなスタジオ作りをモットーにしている為、内装材を選定の際はパース図を作成し、施主様の理想の空間をお打ち合わせさせて頂きます。
カルモ防音基本仕様 | 他社仕様 | |
---|---|---|
1. 床工事 | 既存床を解体し防振ゴム浮き床工事 ※防振ゴムの方がグラスウールボードより防振効果が高い |
既存床を解体しグラスウールボード浮き床工事 |
2. 天井工事 | 天井高の確保の為、既存天井は解体工事後 2階床下の遮音補強後、浮き遮音天井工事 |
既存天井の下に浮き遮音天井工事 |
3. 壁工事 | 躯体遮音補強後、浮遮音壁工事 仕様によっては躯体遮音壁+独立遮音壁+浮きし遮音壁工事 |
浮き遮音壁 |
4. 防音ドア | T-4等級・スチール製防音ドアを2重 さらに高性能なT-5等級も製作してます。 |
木製防音ドアを2重 |
5. 性能保証数値 | JIS A 1419に準じた測定 外壁前でD-65等級~ 仕様よって外壁前でD-70~75等級 |
オールパスでの測定Dr-70 70dB減音等の表記 ※オールパスでの測定では周波数分析が行われないので、D値・Dr値は算出できません。 JIS A 1419に準じた測定を行うか相見積もりの際には確認をオススメします。 |
1. 床工事 音を止めるには防振設計は欠かせません、他社であれば既存床を解体しグラスウールボードで浮き床工事を行うのですが、CALMO防音ではグラスウールボードより防振効果が高い防振ゴムを浮き床工事に採用しております。グラスウールは固有振動数10Hz程度にはなりません、固有振動数10Hz程度の防振ゴムを選定する理由は、建物本体に振動・音を伝搬させない為です。
2. 天井工事 既存天井を解体せずに天井の下に浮き遮音天井工事をすることで天井高が低く圧迫感のある空間になり音響特性も悪くなります。
天井を解体することで部屋の広さを確保し音響特性がよくなり部屋の印象圧迫感がなくなります。
3. 壁工事 既存壁に重量のある遮音材を貼り、元の壁も遮音性能を向上させた後に、浮構造の遮音壁を構築させることにより高い遮音性能を実現します。
4. 防音ドア 他社ではT-3等級の木製防音ドアを2重が主流ですが、CALMO防音で遮音性高いT-4等級・スチール製防音ドアを2重にすることで遮音性の大幅な向上を実現し意匠の面でもより本格的なスタジオになります。
5. 簡易的な防音測定器(いわゆる「オールパス測定器」)では、音の周波数ごとの分析が行えないため、測定結果にばらつきが生じやすくなります。特に防音室の性質上、中高音は比較的遮音しやすいため、測定音源が中高音に偏っている場合、 実際の遮音性能以上に高い数値が表示されることがあります。そのため、精度の高い評価を行うには、JIS A 1419 に準じた測定器を用い、【125Hz・250Hz・500Hz・1k・2k・4k】の周波数ごとに何dB減音できたかを計測する必要があります。
【250Hz・500Hz・1k・2k・4k】ではD-70等級を上まり一見、高い遮音性能に思えるが、125HzがD-60等曲線(緑の線)を下回っているので、JIS規格に沿った測定結果だとはD-55等級となる。
ドラム・バンド演奏の場合は特に125Hz・250Hzの低音域の遮音性能が重要になる。
この測定結果例を元に500Hz等、特定の周波数を抜き取りD-75(500Hz)やDr-75(500Hz)等の表現の場合はグラフの見方を知らないと、本来の遮音性能に気付けない。
【125Hz・250Hz・500Hz・1k・2k・4k】の全ての周波数がD-70等曲線を上回っている為JIS規格に沿った測定結果だとはD-70等級となる。
『JIS A 1419 に準じた』測定を行っているか『精密騒音計での計測』かを相見積もりの際には防音会社・業者に確認をオススメいたします。
※『JIS A 1419 に準じた』測定は周波数分析機能付きの測定器でないと計測できません。
現在、遮音性能の測定方法は業者によって異なり、簡易的な遮音測定器(いわゆるオールパス)を使用し、任意の音源を用いて評価を行うケースも見られます。
この方法では、測定周波数帯が限定的となる場合があり、特に低音域の遮音性能について十分な確認がなされないことがあります。
例えば、契約書に特定の周波数(500Hz・1kHzなど)のみで保証する内容が記載されている場合、低音域の遮音が保証対象外となり、工事後に想定と異なる結果となる可能性もあります。
また、万が一クレームや性能不足が生じた際にも、契約書の保証範囲外であることを理由に対応が難しいケースもあるようです。
遮音性能の測定には、JIS A 1419 に準じた厳格な測定法があり、これは【125Hz・250Hz・500Hz・1k・2k・4k】の各周波数帯において性能を確認するものです。
しかしながら、実際の業界では各社によって測定方法や保証の範囲が異なるため、同じような等級表記(例:D-65等)でも、評価の根拠が異なるケースがあります。
中には、一部の周波数(500Hz・1kHzなど)に限定して性能を保証するケースもあり、ドラム演奏など低音の影響が大きい用途では、想定していた遮音効果が得られない可能性もあります。
そのため、契約前には「JIS A 1419 に準じた測定方法であるか」「各帯域の性能が保証されているか」など、測定方法と保証内容の明記を確認されることを強くおすすめします。
CALMO防音では、契約書に明記したうえで、JIS A 1419 に準拠した測定・保証を行っており、施工前の性能予測と施工後の測定結果を比較し、お客様に安心いただける品質管理を徹底しています。
遮音性能は、【125Hz・250Hz・500Hz・1k・2k・4k】といった広範な周波数帯での評価が必要です。しかしながら、特定の周波数(例:500Hz・1kHz)のみで測定・保証する手法では、中低音域の性能が十分に評価されない可能性があります。
たとえば、測定結果が中音域(500Hz)でDr-65、低音域(125Hz)でDr-55という傾向にあった場合、JIS A 1419 に準じた等級評価ではDr-55相当の遮音性能と判断されます。一方、500Hzだけを評価基準とした場合にはDr-65相当と見なされることもあり、実態より高い評価となる可能性があります。
特にドラム演奏など低音域のエネルギーが大きい用途では、125Hzや250Hzといった帯域での性能が重要です。こうした背景から、契約前にはすべての周波数帯域における数値保証があるか、測定方法がJIS A 1419 に準じているかを確認されることをおすすめします。
防音性能を正確に評価するには、【125Hz・250Hz・500Hz・1k・2k・4k】の1/1オクターブバンドごとに数値を確認する必要があります。しかしながら、すべての帯域について明確な保証を行っていない防音会社もあり、測定方法や保証内容に差があるのが現状です。
保証が一部の周波数帯域に限られている場合、遮音性能に偏りが生じ、特定の音域が外部に漏れやすくなる可能性があります。たとえば、低音域が十分に遮音されていないと、ドラムやベースの音が伝わりやすく、近隣とのトラブルにつながるケースもあります。
そのため、契約前には「すべての周波数帯での測定・保証が行われているか」「JIS A 1419 に準じた測定に基づいているか」を確認することをおすすめいたします。
防音工事の性能を数値で保証する際には、その測定方法の信頼性が非常に重要です。
一見、同じ「D-55」や「Dr-55」といった表記であっても、測定方法によって実際の遮音性能に差が出る場合があります。
たとえば、独自の簡易測定や限られた音域のみでの測定に基づいて数値が記載されていると、実際の遮音効果が十分でないケースも考えられます。
これは測定に使われる音源や測定器(騒音計)に周波数分析機能がない、あるいはJIS基準に則っていないことが原因となることがあります。
防音性能の評価を正確に行うためには、「JIS A 1419 に準じた測定」で、【125Hz・250Hz・500Hz・1k・2k・4k】といった複数の周波数帯域ごとに数値を確認することが基本です。これにより、一部の音域に偏らない、総合的な防音性能を正しく把握できます。
また、契約時には「JIS A 1419 に準じた測定を行う」と明記されているかどうか、さらに使用する測定器に周波数分析機能があるかどうかも、あらかじめご確認いただくことをおすすめします。
CALMO防音では、JIS A 1419 に準じた方法での遮音性能評価を行い、測定データをもとにわかりやすくご説明しております。
数値だけでなく、測定方法の中身も含めてしっかりとご確認いただくことで、より安心してご依頼いただけると考えております。
完成後には外壁前の遮音性を測定いたします。低音域か高音域『JIS A 1419 に準じた』周波数の測定を行い遮音等級の算出をし不備が無いか最終確認を行います。
測定結果はレポートにしてお客様にお渡ししています。